信用手数料0円プラン
~ 口座開設で信用取引手数料が1年間ずっと0円! ~

信用手数料0円プラン

本プランの提供は終了しました。

【プラン提供終了のご案内】

立花証券ストックハウスでは、2020年2月3日(月)約定分より信用取引手数料を完全無料といたします。
これに伴い当プランは2020年1月31日(金)の信用口座開設分を以って終了いたします。

なお、当プラン対象のお客様につきましても、2020年2月3日(月)以降も引き続き信用取引を手数料無料でご利用いただけます。
※従来翌朝バッチ処理時間帯(午前3:30~午前5:30)の再計算で手数料0円としておりましたが、2020年2月3日(月)以降は取引約定時から手数料0円でお取引いただけます。

信用取引手数料の完全無料化についての詳細は →こちら

立花証券ストックハウスでは新たに信用取引を開始する方を応援する「信用手数料0円プラン」を実施いたします。
新たに信用取引を始めてみたい方、経験はあるがさらに手数料を抑えて取引をしたい方には最適なプランとなっております。この機会に立花証券ストックハウスでの信用取引をぜひご検討ください。

プラン概要

プラン提供期間中に新規で「信用取引口座」の開設が完了したお客様を対象に、口座開設完了日の翌営業日から約1年間(240営業日・約定日ベース)の信用取引手数料を無料といたします。

プラン提供期間

2019年4月15日(月) ~ 2020年1月31日(金)

対象の取引

制度信用・一般信用の新規建・返済取引

対象となる取引期間

信用取引口座の開設完了日の翌営業日から240営業日の約定までが対象。

【例】
2019年4月17日(水)に信用取引口座開設完了したお客様は2019年4月18日(木)~2020年4月16日(木)の約定まで。

当プランのご留意事項

手数料については、お客様の選択されている手数料コースの体系で取引約定時に拘束されますが、取引約定日の翌朝バッチ処理時間帯(午前3:30~午前5:30)に手数料0円で再計算されます。再計算された結果については、標準WEB画面の[資産・履歴]-[履歴]の「取引の履歴」および「取引報告書等電子交付」の取引報告書でご確認いただけます。ただし、株式取引画面の[注文照会]では約定日の表示内容と変わらないためご確認いただけません。また、立花トレード株アプリおよび立花トレードリッチからもご確認いただけません。あらかじめご留意ください。


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信用取引口座の開設には、事前に当社ストックハウス証券口座の開設が必要となります。

投資に際してのご留意点等

投資に際しては、取扱商品手数料など各ページの記載事項や契約締結前交付書面等をよくお読みいただき、商品・取引の仕組みやリスクなどを十分にご理解の上、ご本人の判断と責任においてお取引ください。

【信用取引について】
  • 株式相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等の変動に伴い、株価や基準価額が変動することにより、投資元本を割り込み、損失(元本欠損)が生じる恐れがあります。 また、これらにより生じる恐れがある損失の額は、差し入れた保証金(当初元本)を上回る損失が生じる恐れがあります。
  • 株式は株価変動等により損失が生じる恐れがあります。株式の発行者や組入れ有価証券の発行者の業務や財産の状況、市況の変化に伴い、株価や基準価額が変動することにより、投資元本を割り込み、損失(元本欠損)が生じる恐れがあります。ETNは裏付けとなる資産を保有せず、発行体となる金融機関の信用力を背景として発行される証券であることから、発行体の倒産や財務状況の悪化等の影響により、ETNの価格が下落する又は無価値となる可能性があります。これらにより生じる恐れがある損失の額は、預託した委託保証金の額を上回る恐れがあります。
  • 約諾書の印紙代が必要な場合は、当社が負担いたします。
  • 取引に際し、売買代金の30%かつ30万円以上の委託保証金が必要です。株式・投信で代用する場合は、原則、基準値段の80%で評価されます。
  • 信用取引は、取引しようとする額の30%の委託保証金(最低委託保証金額は30万円)を預託することにより取引が行えることから、取引額は預託すべき委託保証金の額を上回ります。その比率は、約3.33倍です。
  • 建株の評価損や諸経費、代用有価証券の値下がり等により、計算上の委託保証金の額が25%未満または30万円未満となった場合、不足額を当社所定の日時までに差し入れていただく必要があります。差し入れが確認できなかった場合、当社の任意で建株の全部を決済させていただきます。
  • 建株の株式分割時、分割比率が整数倍の場合は建株数が増加、建て単価が減額されます。分割比率が整数倍ではない場合、権利入札により権利処理価格が決定され、建て単価から減額されますが、入札時の相場状況・需給関係によっては、理論上の価格と乖離する場合があります。
  • 建株に係る株主優待は、受け取ることはできません。
  • お預かりする委託保証金は分別保管の対象ですが、信用取引により買い付けた株券、及び売り付けた代金は、分別保管の対象ではないため、当社の経営が破綻した場合等に、信用取引の決済が行えない可能性があります。この場合、原則、取引所が定めた株価等をもって金銭により清算されますが、支払い請求権には一切優先的地位が与えられないため、計算上利益が生じている場合であっても、これを受け取ることができない可能性があります。なお、当該債権は、投資者保護基金による補償対象にもなりません。

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