2020.12.11 立花くりっく365 2020年12月24日・25日の取引時間変更、年末年始のお取引について
日頃より立花くりっく365 FX取引をご利用頂きまして、誠にありがとうございます。
2020年12月24日(木)、25日(金)は取引時間短縮、2021年1月1日(金)は休場となり、2021年の取引開始日は2021年1月4日(月)となりますので、下記の点にご留意ください。
2020年12月24日(木)の取引日
【対円取引】
クローズ時刻は、翌日06:00(通常翌日06:55)に変更。
※プレオープン、オープンの時間の変更はありません。
【クロスカレンシー取引】
クローズ時刻は、翌日05:30(通常翌日06:25)に変更。
※プレオープン、オープンの時間の変更はありません。
2020年12月25日(金)の取引日
【対円取引】
クローズ時刻は、15:30(通常翌日06:55)に変更。
※プレオープン、オープンの時間の変更はありません。
【クロスカレンシー取引】
クローズ時刻は、15:00(通常翌日06:25)に変更。
※プレオープン、オープンの時間の変更はありません。
※証拠金不足を解消するための立花くりっく365口座への入金は、12:30までにお願いします。
※取引時間短縮に伴い証拠金不足未解消による強制決済は、12:50以降(通常15:00以降)のタイミングに変更となります。
※12月25日(金)15:30～翌日12月26日(土)07:35までログイン停止となります。
2020年12月31日(木)の取引日
【対円取引】
クローズ時刻は、翌日1月1日(金)06:00(通常06:55)に変更。
※プレオープン、オープンの時間の変更はありません。
【クロスカレンシー取引】
クローズ時刻は、翌日1月1日(金)05:30(通常06:25)に変更。
※プレオープン、オープンの時間の変更はありません。
※2020年12月31日(木)03:30～15:00(予定)の間、システムメンテナンスによる証券口座ログイン停止の為、証券口座から立花くりっく365口座への振替入金による証拠金振替が停止となります。くりっく365では12月31日(木)において通常通り取引が行われますので、相場急変等による不測の損失に備え、あらかじめご入金をする等、証拠金に余裕を持ってお取引いただくようお願い申し上げます。
※2021年1月1日(金)が休場のため、1月1日(金)07:35ログイン開始からは、1月4日取引日分の注文入力が可能となります。1月4日(月)以降は、通常のお取引時間となります。(06:55～07:35は定時メンテナンスによりログイン不可)
通常のお取引時間につきましては、→こちら をご覧ください。
取引所為替証拠金取引 12月24日・25日の取引時間変更及び年始の取引開始日に関するお知らせ
（東京金融取引所HP）
投資に際してのご留意点等
投資に際しては、取扱商品・手数料など各ページの記載事項や契約締結前交付書面等をよくお読みいただき、商品・取引の仕組みやリスクなどを十分にご理解の上、ご本人の判断と責任においてお取引ください。
- 【取引所為替証拠金取引(立花くりっく365)について】
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- 取引金額は約定単価×取引枚数×取引単位（10,000倍、又は100,000倍で、通貨により異なります。）であるため、預託すべき証拠金の額を上回ります。その比率は、証拠金額・約定単価によって異なります。
- 取引所為替証拠金取引は、取引対象である通貨の価格に基づき算出される金融指標の価格の変動により、損失が生ずることがあり、さらに、取引金額がその取引について預託すべき証拠金の額に比して大きいため、その損失の額が証拠金の額を上回る恐れがあります。
- 外貨間取引は、対象通貨の対円相場の変動により決済時の証拠金授受の額が増減する可能性があります。
- 相場急変により、売り気配と買い気配の差額（スプレッド）幅が広くなったり、意図した通りの取引ができない可能性があります。
- 建玉の評価損、証拠金額の引き上げ等により証拠金不足が発生した場合、不足額を所定の日時までに差し入れていただく必要があります。当社で証拠金不足の解消が確認できない場合、当社の任意でお客様の全ての建玉を強制決済させていただきます。「両建て」となった建玉の場合についても、建玉整理による強制決済となります。
- 取引する通貨の対象国が休日等の場合、その通貨に係る金融指標の取引が行われないことがあります。また、ロスカット、証拠金不足が解消されない場合の強制決済は、取引開始後に執行します。
- 取引システムや通信回線等に障害が生じた場合、注文発注・執行等が行えない、または遅延する場合があります。
- 評価損が拡大し、証拠金維持率が70％未満になった場合、全建玉をロスカットしますが、相場の急変時には、預託した証拠金を上回る損失が生じる恐れがあります。
