ETF(上場投資信託)

ETF(上場投資信託)とは?

投資信託でありながら、

ETF(上場投資信託)の特徴

購入代金例(手数料含まず)
  • 上場225(1330)を、2014年6月13日(終値)15,580円で、最低単位10株購入した場合・・・
    購入代金は155,800円
  • 225投信(1321)を、 2014年6月13日(終値) 15,500円で、最低単位1株購入した場合・・・
    購入代金は15,500円

ETF(上場投資信託)と、一般的な投資信託や株式との違い

ETFは、多くの点において一般的な投資信託と似ていますが、大きな相違点もあります。
ここでは、株価指数との連動を目標とした追加型株式投資信託(非上場)と株式、ETFの3商品を対象に、それぞれのメリット・デメリットを比較します。

※ 信用取引につきましては、一部対象外の銘柄があります。
  ETF 追加型株式投資信託 株式
分散投資
リアルタイムに取引
信用取引 ○※
TOPIXなど指数に連動
コスト

ETF(上場投資信託)の仕組みについて

ETFの仕組みについて簡単に説明します。

ETFは、組成する投資信託の委託者が募集を行い、募集に応じた者に対してETFを発行することになります。これは、投資信託の設定当初に行われる募集も、その後継続的に行われる募集も同様です。その募集に応じるのは、銀行、保険会社、年金基金などの機関投資家や指定参加者と呼ばれる証券会社が中心になります。現物拠出型ETFでは、指標を構成する銘柄と同等の現物株式ポートフォリオを拠出した場合に限り、ETFを受け取ることができる仕組みになっています(ただし、上場インデックスファンド日経225(ミニ)のように金銭拠出型のETFでは、金銭を拠出することによってETFを受け取る仕組みになっています。)。これを「ETFの設定」と言います。したがって、募集に応じることができない個人投資家など一般の投資家は、その代替手段として東証のETF市場を通じ、募集に応じた者が売却するETFを小口で購入することになります。

このように、募集に応じ大量のETFを取得する投資家と、市場を通じて小口でETFを取得する一般の投資家が明確に区分されていることもETFの特徴です。

また、ETFは、信託財産である現物株式のバスケットと交換することも可能です。その場合は、募集(設定)の仕組みと全く逆となり、相当数のETFを保有する機関投資家などが一定数以上のETFを指定参加者である証券会社に持ち込むことで、現物株式のバスケットとの交換を行います。これを「ETFの交換」と言います。

指定参加者となる証券会社は、ETFの仕組み上、重要な役割を果たすことになります。設定や交換の際も、常に指定参加者を通じて、現物株式のバスケットの信託やETFの発行が行われることになります。指定参加者は募集の取扱いを行うことができる者として委託者が指定し、証券会社名は有価証券届出書等に記載されることになっています。

なお、外国ETFは、内国ETFとは異なり、日本国内において設定と交換ができない場合がありますのでご注意ください。

ETFの仕組みについて詳しくは、以下の取引所のホームページにてご確認ください。

ETF(上場投資信託)の指標の説明について

近時、諸外国の取引所では、株価指数などの伝統的な指標に連動するETFに留まらず、様々な新しい指標に連動するETFが多数上場され、活発に取引が行われています。

一定の投資成果を実現するための投資戦略を表現した指標(以下、「エンハンスト型指標」といいます。)や、原指標(TOPIXなど)の騰落に一定の掛け目を乗じることなどにより、当該原指標の騰落を増幅又は反転させた指標(以下、増幅させた指標を「レバレッジ型指標」、反転させた指標を「インバース型指標」といいます。)などもありす。

これらETFの指標の説明や特性等につきましては、以下の取引所のホームページにてご確認ください。

ファクターに注目した指標
エンハンスト型指標
レバレッジ型・インバース型指標
その他の指標

ETF(上場投資信託)の投資リスクについて

ETFには、主に以下の投資リスクがあります。

【価格変動リスク】

①株価指数等の変動
株価指数等は、様々な経済情勢等の影響を受けて、価値が下落する可能性があります。これにより、ETFの価格が下落したり、分配金が減少する可能性があります。(ただし、個別株投資と比較すれば、リスク分散効果があります。)

②為替の変動
日本取引所のETFは全て円建てで取引されているため、外貨建ての資産に投資する場合は、株価指数等の価格の変動要因だけでなく、現地通貨と日本円の為替変動を勘案する必要があります。
為替変動リスクや為替ヘッジについては以下の「為替ヘッジ指標」のページをご参照ください。



【株価指数等、基準価額、市場価格の乖離リスク】
ETFは、その対象となる株価指数等の値動きと、ETFの一口あたりの純資産である基準価額の値動きが一致するように、管理会社(アセットマネジメント)によって運用される商品ですが、その運用にあたっては、配当落ちによる要因や分配金の希薄化・濃縮化(※)その他、有価証券の組入れコストが生じることなどから、株価指数等と基準価額の値動きが一致しない場合があります。
  • (※)配当落ちによる要因や分配金の希薄化・濃縮化については、以下の「株価指数等、基準価格、市場価格の乖離リスク」のページをご参照ください。
また、ETFの取引は、株価指数等と基準価額の水準等を参考になされるものですが、その市場価格は需給状況によって変動するため、基準価額等と市場価格の値動きが一致しない場合もありますので、ETFの取引にあたっては十分ご留意ください。

乖離の状況については、以下の「株価指数等、基準価額及び市場価格」のページでご確認いただけます。


【流動性リスク】
ETFの取引量や注文量が少ない場合には、株価指数等の市場実勢から見込まれる価格で売買ができないことがあります。
【信用リスク】
ETFのなかには、リンク債やOTCデリバティブ取引に投資するものがあります。これらについては信用リスクが存在します。
これらのETFに投資するリスク等の詳細につきましては、以下の取引所のホームページにてご確認ください。


【その他のリスク】
  • 市場動向の急変時等には、株価指数等に連動する運用が困難になる場合があります。
  • 取引所が定める上場廃止基準に該当して、上場廃止になることがあります。
  • 信託の継続が困難であると管理会社等が判断した場合、信託を終了する可能性があります。

その他、先物型、レバレッジ型、インバース型のETFのリスクについては以下の取引所のホームページにてご確認ください。



※ 投資リスクは上記に限定されるものではありません。

その他ETF(上場投資信託)に関するご留意点

  • 立花証券ストックハウスでは、一部お取り扱いしていない銘柄があります。
  • 外国籍のETFの取扱は、外国証券取引口座の開設が必要になります。
  • ※ 上場投資信託(ETF)銘柄については下記の点にご注意ください。

    • 純金上場信託(1540)、純プラチナ上場信託(1541)、純銀上場信託(1542)、純パラジウム上場信託(1543)について は、信託財産である貴金属地金は国内で保管され、一定口数以上で、国内での貴金属現物との転換(交換)が可能となっております。なお、当社では貴金属現物への転換(交換)は対応しておりませんので、転換(交換)をご希望なさる場合は、指定転換販売会社(証券会社)への移管が必要となってまいります。詳細につきましては、指定転換販売会社(証券会社)までお問い合わせをお願いいたします。
【関連ページ】

投資に際してのご留意点等

投資に際しては、取扱商品手数料など各ページの記載事項や契約締結前交付書面等をよくお読みいただき、商品・取引の仕組みやリスクなどを十分にご理解の上、ご本人の判断と責任においてお取引ください。

  • 上場有価証券等の売買等にあたっては、株式相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等の変動や、投資信託、投資証券、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等の裏付けとなっている株式、債券、投資信託、不動産、商品、カバードワラント等(以下「裏付け資産」(※)といいます。)の価格や評価額の変動に伴い、上場有価証券等の価格が変動することによって損失が生じるおそれがあります。
  • 上場有価証券等の発行者又は保証会社等の業務や財産の状況に変化が生じた場合や、裏付け資産の発行者又は保証会社等の業務や財産の状況に変化が生じた場合、上場有価証券等の価格が変動することによって損失が生じるおそれがあります。
  • 上場有価証券等のうち、他の種類株式、社債、新株予約権その他の財産に転換される(できる)旨の条件又は権利が付されている場合において、当該財産の価格や評価額の変動や、当該財産の発行者の業務や財産の状況の変化に伴い、上場有価証券等の価格が変動することや、転換後の当該財産の価格や評価額が当初購入金額を下回ることによって損失が生じるおそれがあります。
  • また、新株予約権、取得請求権等が付された上場有価証券等については、これらの権利を行使できる期間に制限がありますのでご留意ください。

※裏付け資産が、投資信託、投資証券、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等である場合には、その最終的な裏付け資産を含みます。

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