ご注文について

ご注文方法

立花証券ストックハウスで口座開設をされますと、2つの取引方法で自由にお取引が可能です。

• インターネットからのご注文

  

  徹底的に使いやすさを追求した、立花証券ストックハウス。インターネットなら連続注文も可能です。

• カスタマーサービスからのご注文

  

  当社カスタマーサービスのスタッフに、直接お電話で発注できます。外出先などでインターネットが利用できない場合でも安心です。

ご注文のルール

買付可能額／売付可能数量

買付時は、予め当社のお客様口座に買付概算代金以上のお預り金残高(お預り金とMRFの合計金額)が必要となります。
買付概算代金は、指値注文の場合は「ご注文の指値」×「株数」＋「手数料・消費税」で算出した額、成行注文については「値幅上限(STOP高)」×「株数」＋「手数料・消費税」です。
売付は、予め当社でお預かりしている株式のみ、発注可能です。

注文の執行方法

注文の執行方法の指定は、指値、または成行注文です。
また、以下の執行条件もご利用いただけます。
執行条件・・・寄付、引け、不出来引け成行

注文の有効期限

当日(非営業日の場合は翌営業日)を1営業日目として、10営業日目まで指定可能です。

1注文当たりの上限株数・金額

1注文当たりの入力可能上限株数／金額は、以下の通りです。

対象市場	株数上限	金額上限
東証・マザーズ・ジャスダック	なし	5億円

• ※ 上記を超える注文については、複数回に分けてご入力ください。
• ※ 成行、及び不出来引け成行注文の場合は、値幅上限価格で算出します。

その他

保管振替機構非同意銘柄、一部の国内取引所上場外国株式、東証カントリーファンド、当社独自の規制銘柄、はオンライントレードではお取り扱いしておりません。
なお、国内取引所上場外国株式をお取引いただく場合、予め外国証券取引口座設定申込書をご提出いただく必要があります。

単元未満株式(端株)は、ご売却のみ可能です。ログイン後の［株式］－［端株注文］ からご注文が可能です。

「単元未満株式のご注文方法、売却時の取扱手数料」について

• 名古屋市場銘柄のご売却について

当社お預かりの銘柄の最良執行市場が名古屋証券取引所の市場を優先市場とした銘柄については、ご売却のみ証券口座ログイン後のお取引画面からの注文入力が可能です。
その他、最良執行市場が札幌証券取引所、福岡証券取引所の市場を優先市場とした当社お預りの銘柄については、WEBからのご注文をお受けしておりません。ご売却のみ当社カスタマーサービスにてご注文をお受けしております。



• 名古屋市場単独銘柄の他社からの移管及び信託の特別口座の移管について

札幌、福岡、名古屋市場銘柄については他社からの移管、受入は不可とします。



• 取引画面における名古屋市場銘柄の時価情報について

名古屋市場銘柄の時価検索がご利用になれません。
恐れ入りますが、ご売却の際の値段の確認は当社カスタマーサービスまでご連絡くださいますようお願い申し上げます。

注文状況の確認方法

ログイン後の［株式］－［現物株式］－［照会/訂正/取消］の順に進んだ画面より、注文状況を確認することができます。
また、携帯電話（i-mode, EZweb, Yahoo!ケータイ）からは、ログイン後［現物株式］ － ［注文照会］に進んだ画面より確認ができます。
注文状況は、成立した場合でも失効した場合でも、有効日の翌々営業日朝まで確認可能です。

注文の訂正・取消方法

ログイン後の［株式］－［現物株式］－［照会/訂正/取消］へ進んだ画面から、注文の訂正または取消を行うことができます。
注文の訂正は、1回の訂正で［注文数量］ 及び ［注文単価］の両方を同時に変更できます。（※[注文数量]の訂正は減数のみ可能です。）
なお、注文訂正を受付けても、その訂正が市場へ届く前に約定が成立してしまうことがありますのでご注意ください。
必ず［照会/訂正/取消］ 画面で訂正が完了したことを確認してください。

日計り取引について

• （1）買付日当日の売却は、可能。ただし、その売却代金で同一銘柄を買付可能になるのは、翌日。
• （2）上記(1)の例で、当該売却代金以外に買付可能額があれば、同一銘柄の買付が可能。
• （3）元々保有している株式を売却し、その代金で同一銘柄を買い付けることは、可能。

投資に際してのご留意点等

投資に際しては、取扱商品・手数料など各ページの記載事項や契約締結前交付書面等をよくお読みいただき、商品・取引の仕組みやリスクなどを十分にご理解の上、ご本人の判断と責任においてお取引ください。

• 上場有価証券等の売買等にあたっては、株式相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等の変動や、投資信託、投資証券、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等の裏付けとなっている株式、債券、投資信託、不動産、再生可能エネルギー発電設備、公共施設等運営権、商品、カバードワラント等（以下「裏付け資産」（※）といいます。）の価格や評価額の変動に伴い、上場有価証券等の価格が変動することによって損失が生じるおそれがあります。
• 上場有価証券等の発行者又は保証会社等の業務や財産の状況に変化が生じた場合や、裏付け資産の発行者又は保証会社等の業務や財産の状況に変化が生じた場合、上場有価証券等の価格が変動することによって損失が生じるおそれがあります。
• 上場有価証券等のうち、他の種類株式、社債、新株予約権その他の財産に転換される（できる）旨の条件又は権利が付されている場合において、当該財産の価格や評価額の変動や、当該財産の発行者の業務や財産の状況の変化に伴い、上場有価証券等の価格が変動することや、転換後の当該財産の価格や評価額が当初購入金額を下回ることによって損失が生じるおそれがあります。
• 新株予約権、取得請求権等が付された上場有価証券等については、これらの権利を行使できる期間に制限がありますのでご留意ください。また、新株予約権証券は、あらかじめ定められた期限内に新株予約権を行使しないことにより、投資金額全額を失う場合があります。

(※)裏付け資産が、投資信託、投資証券、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等である場合には、その最終的な裏付け資産を含みます。

《レバレッジ型、インバース型ＥＴＦ及びＥＴＮのお取引にあたっての留意点》

▶ レバレッジ型・インバース型ETF等への投資に係る注意事項
上場有価証券等のうち、レバレッジ型、インバース型のETF及びETN（※）のお取引にあたっては、以下の点にご留意ください。

• レバレッジ型、インバース型のETF及びETNの価額の上昇率・下落率は、2営業日以上の期間の場合、同期間の原指数の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じたものとは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。
• 上記の理由から、レバレッジ型、インバース型のETF及びETNは、中長期間的な投資の目的に適合しない場合があります。
• レバレッジ型、インバース型のETF及びETNは、投資対象物や投資手法により銘柄固有のリスクが存在する場合があります。詳しくは別途銘柄ごとに作成された資料等でご確認ください。

(※)「上場有価証券等」には、特定の指標（以下、「原指数」といいます。）の日々の上昇率・下落率に連動し1日に一度価額が算出される上場投資信託（以下「ETF」といいます。）及び指数連動証券（以下、「ETN」といいます。）が含まれ、ETF及びETNの中には、原指数の日々の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じて算出された数値を対象指数とするものがあります。このうち、倍率が＋（プラス）１を超えるものを「レバレッジ型」といい、－（マイナス）のもの（マイナス１倍以内のものを含みます）を「インバース型」といいます。