信用取引

信用取引とは、お客様が買付けに必要な資金や、売付けに必要な株券を証券会社から借りて、売買を行う取引です。一定の保証金を弊社に差し入れていただくことで、お手元の資金以上のお取引が可能になります。

ストックハウスの信用取引の魅力

信用取引とは?

信用取引とは、お客様が現金や株式等を証券会社に担保として差し入れて売付けに必要な株式や買付けに必要な資金を借りることにより、より大きな金額の取引が可能となる株式取引のことです。
「株式を買付けたいけど十分な資金が手元にない」といった場合や、「ある銘柄が値下がりしそうなので売却したいけど手元に株券がない」、「手持ちの株式が値下がりしそうだけど値下がりリスクをヘッジしたい」といった場合などに株式の売買を行えるようになります。

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株式取引特殊注文機能

ダブル注文(通常+逆指値)
利益確定の指値注文とロスカット(損失限定)の逆指値注文が同時に発注できる注文です。
連続注文
発注した注文(親注文)が成立したら、予め登録してある別の注文(子注文)が執行される、注文予約機能です。

信用取引コラム 実践編


2014.11.10 第01回 信用取引と「時」

2014.11.25 第02回 買いが善で売りが悪という事は無い

2014.12.08 第03回 売り銘柄の見つけ方(1)

2014.12.22 第04回 売り銘柄の見つけ方(2)

2015.01.13 第05回 PER・PBRと信用取引

2015.01.26 第06回 ピラミッティングとストップロス 投げ売りか?ナンピン買いか?

2015.02.09 第07回 移動平均と信用取引 「最適化のわな」

2015.02.23 第08回 何が起きるか分からないのが相場。ヘッジ投資のコツをつかめ。

2015.03.09 第09回 マネーマネジメント 余裕を持った投資、余裕とは?

2015.03.23 第10回 大敗を避ける(最終回)


信用取引の取引ツールと投資情報

投資に際してのご留意点等

投資に際しては、取扱商品手数料など各ページの記載事項や契約締結前交付書面等をよくお読みいただき、商品・取引の仕組みやリスクなどを十分にご理解の上、ご本人の判断と責任においてお取引ください。

【信用取引について】
  • 株式相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等の変動に伴い、株価や基準価額が変動することにより、投資元本を割り込み、損失(元本欠損)が生じる恐れがあります。 また、これらにより生じる恐れがある損失の額は、差し入れた保証金(当初元本)を上回る損失が生じる恐れがあります。
  • 株式は株価変動等により損失が生じる恐れがあります。株式の発行者や組入れ有価証券の発行者の業務や財産の状況、市況の変化に伴い、株価や基準価額が変動することにより、投資元本を割り込み、損失(元本欠損)が生じる恐れがあります。ETNは裏付けとなる資産を保有せず、発行体となる金融機関の信用力を背景として発行される証券であることから、発行体の倒産や財務状況の悪化等の影響により、ETNの価格が下落する又は無価値となる可能性があります。これらにより生じる恐れがある損失の額は、預託した委託保証金の額を上回る恐れがあります。
  • 約諾書の印紙代が必要な場合は、当社が負担いたします。
  • 取引に際し、売買代金の30%かつ30万円以上の委託保証金が必要です。株式・投信で代用する場合は、原則、基準値段の80%で評価されます。
  • 信用取引は、取引しようとする額の30%の委託保証金(最低委託保証金額は30万円)を預託することにより取引が行えることから、取引額は預託すべき委託保証金の額を上回ります。その比率は、約3.33倍です。
  • 建株の評価損や諸経費、代用有価証券の値下がり等により、計算上の委託保証金の額が30%未満または30万円未満となった場合、不足額を当社所定の日時までに差し入れていただく必要があります。差し入れが確認できなかった場合、当社の任意で建株の一部または全部を決済させていただきます。
  • 建株の株式分割時、分割比率が整数倍の場合は建株数が増加、建て単価が減額されます。分割比率が整数倍ではない場合、権利入札により権利処理価格が決定され、建て単価から減額されますが、入札時の相場状況・需給関係によっては、理論上の価格と乖離する場合があります。
  • 建株に係る株主優待は、受け取ることはできません。
  • お預かりする委託保証金は分別保管の対象ですが、信用取引により買い付けた株券、及び売り付けた代金は、分別保管の対象ではないため、当社の経営が破綻した場合等に、信用取引の決済が行えない可能性があります。この場合、原則、取引所が定めた株価等をもって金銭により清算されますが、支払い請求権には一切優先的地位が与えられないため、計算上利益が生じている場合であっても、これを受け取ることができない可能性があります。なお、当該債権は、投資者保護基金による補償対象にもなりません。

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