アプリ･リッチ株式手数料0円キャンペーン【9/29まで延長！】
本キャンペーンは終了しました。
ストックハウスでは立花トレード株アプリおよび立花トレードリッチを対象とした以下のキャンペーンを実施いたします。
キャンペーン概要
立花トレード株アプリおよび立花トレードリッチから発注し約定した、現物買付および信用新規建注文の取引手数料を無料といたします。
キャンペーン期間
ご好評につきキャンペーン期間を半年延長いたしました。
2016年12月26日(月) |
～ |
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↓ ↓ ↓ |
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2017年9月29日(金)（約定日ベース） |
対象の取引チャネル
・立花トレード株アプリ（iOS版／Android版）
・立花トレード株アプリ for Tablet
・立花トレードリッチ
※「PC標準WEB」「携帯WEB」「スマートフォン専用サイト」からの発注はキャンペーンの対象外になります。
対象の取引
・現物株式（NISAを含む）の買付
・信用取引の新規建
キャンペーンのご留意事項
手数料については、お客様の選択されている手数料コースの体系で取引約定時に拘束されますが、取引約定日の翌朝バッチ処理時間帯（午前3:30～午前6:45）に手数料0円で再計算されます。再計算された結果については、標準WEB画面の[資産・履歴]－[履歴]の「取引の履歴」および「取引報告書等電子交付」の取引報告書でご確認いただけます。ただし、株式取引画面の［注文照会］では約定日の表示内容と変わらないためご確認いただけません。また、立花トレード株アプリおよび立花トレードリッチからもご確認いただけません。あらかじめご留意ください。
- 「プラザ株式手数料サポートプラン」と本キャンペーンは同時にご利用いただけます。
- 「PC標準WEB」「携帯WEB」「スマートフォン専用サイト」からの発注はキャンペーンの対象外になります。
- 対象のチャネルからの発注であっても電話注文で注文の訂正を行った場合は電話注文手数料を頂戴いたします。
- 当キャンペーンで無料となった手数料については立花トレードリッチの無料利用条件の手数料計算には含まれませんのでご注意ください。
- キャンペーンの内容は予告なく変更または中止となる場合がございます。
ストックハウス口座開設
投資に際してのご留意点等
投資に際しては、取扱商品・手数料など各ページの記載事項や契約締結前交付書面等をよくお読みいただき、商品・取引の仕組みやリスクなどを十分にご理解の上、ご本人の判断と責任においてお取引ください。
- 上場有価証券等の売買等にあたっては、株式相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等の変動や、投資信託、投資証券、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等の裏付けとなっている株式、債券、投資信託、不動産、商品、カバードワラント等（以下「裏付け資産」（※）といいます。）の価格や評価額の変動に伴い、上場有価証券等の価格が変動することによって損失が生じるおそれがあります。
- 上場有価証券等の発行者又は保証会社等の業務や財産の状況に変化が生じた場合や、裏付け資産の発行者又は保証会社等の業務や財産の状況に変化が生じた場合、上場有価証券等の価格が変動することによって損失が生じるおそれがあります。
- 上場有価証券等のうち、他の種類株式、社債、新株予約権その他の財産に転換される（できる）旨の条件又は権利が付されている場合において、当該財産の価格や評価額の変動や、当該財産の発行者の業務や財産の状況の変化に伴い、上場有価証券等の価格が変動することや、転換後の当該財産の価格や評価額が当初購入金額を下回ることによって損失が生じるおそれがあります。
- また、新株予約権、取得請求権等が付された上場有価証券等については、これらの権利を行使できる期間に制限がありますのでご留意ください。
※裏付け資産が、投資信託、投資証券、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等である場合には、その最終的な裏付け資産を含みます。
- 株式相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等の変動に伴い、株価や基準価額が変動することにより、投資元本を割り込み、損失（元本欠損）が生じる恐れがあります。 また、これらにより生じる恐れがある損失の額は、差し入れた保証金（当初元本）を上回る損失が生じる恐れがあります。
- 株式は株価変動等により損失が生じる恐れがあります。株式の発行者や組入れ有価証券の発行者の業務や財産の状況、市況の変化に伴い、株価や基準価額が変動することにより、投資元本を割り込み、損失（元本欠損）が生じる恐れがあります。ETNは裏付けとなる資産を保有せず、発行体となる金融機関の信用力を背景として発行される証券であることから、発行体の倒産や財務状況の悪化等の影響により、ETNの価格が下落する又は無価値となる可能性があります。これらにより生じる恐れがある損失の額は、預託した委託保証金の額を上回る恐れがあります。
- 約諾書の印紙代が必要な場合は、当社が負担いたします。
- 取引に際し、売買代金の30％かつ30万円以上の委託保証金が必要です。株式・投信で代用する場合は、原則、基準値段の80％で評価されます。
- 信用取引は、取引しようとする額の30％の委託保証金(最低委託保証金額は30万円)を預託することにより取引が行えることから、取引額は預託すべき委託保証金の額を上回ります。その比率は、約3.33倍です。
- 建株の評価損や諸経費、代用有価証券の値下がり等により、計算上の委託保証金の額が25％未満または30万円未満となった場合、不足額を当社所定の日時までに差し入れていただく必要があります。差し入れが確認できなかった場合、当社の任意で建株の一部または全部を決済させていただきます。
- 建株の株式分割時、分割比率が整数倍の場合は建株数が増加、建て単価が減額されます。分割比率が整数倍ではない場合、権利入札により権利処理価格が決定され、建て単価から減額されますが、入札時の相場状況・需給関係によっては、理論上の価格と乖離する場合があります。
- 建株に係る株主優待は、受け取ることはできません。
- お預かりする委託保証金は分別保管の対象ですが、信用取引により買い付けた株券、及び売り付けた代金は、分別保管の対象ではないため、当社の経営が破綻した場合等に、信用取引の決済が行えない可能性があります。この場合、原則、取引所が定めた株価等をもって金銭により清算されますが、支払い請求権には一切優先的地位が与えられないため、計算上利益が生じている場合であっても、これを受け取ることができない可能性があります。なお、当該債権は、投資者保護基金による補償対象にもなりません。
